富国生命投資顧問株式会社

レポート

2019年2月-Vol.273

まとめ

今月のポイント

今月14日に10‐12月期のGDP(1次速報)が発表されます。主要シンクタンクの予測をみますと、軒並みプラス成長が見込まれおり、平均では前期比年率+1%程度となっています。7‐9月期が台風や地震などによりマイナス成長(同▲2.5%)になったことを鑑みますと、低い伸びにとどまる見込みです。設備投資と個人消費は前期が弱かった反動もあり、総じて高い伸びとなる一方で、外需が輸出の伸び悩みでマイナス寄与になる見込みです。中国をはじめグローバルで貿易活動が停滞していることが影響したとみられますが、今後の日本の輸出がどうなるのかが、景気回復局面持続のポイントになりそうです。

市場動向
国内債券 良好な需給環境や円高警戒感から日銀の国債買入れ減額観測が後退しているため、横這い推移を予想する。
国内株式 バリュエーションについては割安感があるものの、企業業績の下振れリスクが高まっていることなどから、軟調な展開を予想する。
外国債券 <米国>米国経済は緩やかな回復が続くものの、米中貿易戦争などの先行き不透明感が強まっており、横這い圏での推移を見込む。
<欧州>中国経済の減速を受け、ユーロ圏の景気悪化懸念は強まりやすくなっている。当面は景気動向と金融政策をみながら横這い圏で推移するだろう。
外国株式 <米国>パウエル議長のハト派的な声明に加え、決算発表における幹部のポジティブな発言が好感されることが株価のサポート要因になろう。一方、米中貿易戦争、大統領と民主党との対立の行方などの不透明要因もあることから、一進一退の展開を予想する。
<欧州>マクロ経済見通しが引き下げられるにつれて今後の企業業績への警戒感が強まるなか、ブレグジット(英国のEU離脱)の行方、米中貿易戦争などの不透明要因も残ることから、米国市場をアンダーパフォームするだろう。
為替市場 日米金利差はドル円を下支えするものの、さらなる拡大は想定しづらいことや米国における政治面での不透明感もあるため、ドルは対円で横這い圏で推移するだろう。ECB(欧州中央銀行)は金融政策の正常化を重視していると考えられるものの、実施を進めることは容易ではないため、ユーロは対ドルで横這い圏での推移となろう。
虫眼鏡

『天気予報』

ポイント

今月14日に10‐12月期のGDP(1次速報)が発表されます。主要シンクタンクの予測をみますと、軒並みプラス成長が見込まれおり、平均では前期比年率+1%程度となっています。7‐9月期が台風や地震などによりマイナス成長(同▲2.5%)になったことを鑑みますと、低い伸びにとどまる見込みです。設備投資と個人消費は前期が弱かった反動もあり、総じて高い伸びとなる一方で、外需が輸出の伸び悩みでマイナス寄与になる見込みです。中国をはじめグローバルで貿易活動が停滞していることが影響したとみられますが、今後の日本の輸出がどうなるのかが、景気回復局面持続のポイントになりそうです。

今月の主なポイント
2/14 (中)貿易統計(1月)・・・輸出入に底打ちの兆しがみられるか
2/14 (日)10‐12月期GDP(1次速報)・・・上記参照
2/15 (米)つなぎ予算期限・・・トランプ大統領と民主党との間で合意できるか
2月中 米中通商協議の行方・・・25%への関税引き上げを回避できるか等
実質GDP成長率

出所:内閣府資料をもとに富国生命投資顧問作成

国内債券

指標銘柄/新発10年国債
1月の国内債券市場

1月の債券市場は概ね横這いの動きとなった。10年国債利回りは、月初、米国株の急落を受けたリスク回避の動きから低下したものの、その後はやや上昇し、良好な需給環境の中で0%を挟む狭いレンジで推移し、月末は0.00%で終了した。

月初、10年国債利回りは、米国の株価急落を受けた世界的なリスク回避姿勢の高まりを受けて、一時▲0.05%まで低下した。その後は、FOMC(連邦公開市場委員会)による利上げの一時休止期待の高まりや株価の反発からリスクオフの巻き戻しが進み、海外金利にも上昇圧力がかかり国内金利は0.03%台まで上昇した。月半ばに入ると、円高が進行する中、日銀の国債買入れ減額観測が後退したことや30年国債入札が良好な結果となったことを受け、金利上昇圧力は抑制され0%を挟む狭いレンジで推移した。月末にかけては、FOMCで市場予想よりハト派的な見解が示され、金利低下圧力がかかったものの、マイナス圏での投資家の需要は限定的となったことから国内債券市場に大きな動きはなく、0.00%で終了した。

イールドカーブは、超長期ゾーンに投資家の利回りに対する需要が集まり、ブルフラット化した。

信用スプレッドは、需給環境が悪化したことを受けて小幅に拡大した。

2月の国内債券市場

2月の債券市場は、良好な需給環境や円高警戒感から日銀の国債買入れ減額観測が後退しているため、当面は低位で推移すると予想する。但し、海外金利の動向や日銀の国債買入れ額に変更がある場合には、ややボラティリティが高まる場面も想定される。

2月の債券市場のポイントは、①日銀の国債買入れ、②米国の金融政策動向、③中国経済の動向と考える。

①<日銀の国債買入れ>10年国債利回りが0%近傍で推移する中、日銀がどのように弾力的な国債買入れを実施するかが市場参加者の注目点となろう。海外金利の動向などを受けて国内金利が大きく動いた際に、日銀がどの水準で、どの程度の買入れを行うかを巡り、当面は思惑が先行しそうだ。

②<米国の金融政策動向>昨年末からの金融市場や海外経済の変調を受け、FOMCはハト派的なスタンスを表明した。その為、今後は経済指標や金融市場の動き次第では、米国金利に低下圧力がかかりやすく、国内金利にも影響しそうだ。

③<中国経済の動向>米中貿易摩擦の影響から中国の景気減速懸念が高まっている。中国政府は減税やインフラ投資によって景気浮揚を狙っており、どのようなペースで効果が表れるかが当面の景況感を左右するだろう。また、米中貿易協議の行方にも注目が集まるだろう。

イールドカーブは、スティープ化とフラット化を繰り返す展開を予想する。

信用スプレッドは、基準となる10年国債利回りが低位で推移する見込みから、概ね横這いで推移すると予想する。

国内株式

日経平均株価225種東証株価指数(TOPIX)
1月の国内株式市場

1月の株式市場は、FRB(連邦準備理事会)が金融政策に柔軟な姿勢を示したことや米中通商協議への期待などから反発し、日経平均株価は3.79%の上昇となった。

大発会は米国株式市場の下落や外国為替市場での急速な円高・ドル安などにより大きく下落したものの、その後はパウエルFRB議長が世界的な株安を受けて金融政策を柔軟に見直すと発言したことや、米中通商協議により貿易摩擦が緩和に向かうとの期待が高まったことなどから上昇基調が続いた。下旬に入るとIMF(国際通貨基金)による世界経済見通しが下方修正されたことなどから上値が重い動きとなり、月末にかけては10-12月期決算での業績悪化が嫌気される局面もあったものの、利上げの休止を示唆したFRBの表明などが好感され、一進一退の展開となった。

業種別には、ガラス・土石、パルプ・紙、機械などが上昇する一方、小売などが下落した。

2月の国内株式市場

米中貿易摩擦などによる世界景気の減速懸念を背景に、拡大が続いていた企業業績には悪化が見られる。株価バリュエーションについては割安感があるものの、企業業績の下振れリスクが高まっていることなどから、軟調な展開を予想する。

IMFは、貿易摩擦や中国景気の減速が世界的に波及することなどにより世界経済成長率の最新の見通しを2019年3.5%、2020年3.6%とし、前回(2018年10月)との比較では、それぞれ0.2ポイント、0.1ポイント下方修正した。先進国では米国については据え置かれたものの、外需が低調なドイツなどユーロ圏のほか、新興国は中国景気の減速による資源安から産油国を中心に引き下げられている。一方、日本については輸出は厳しいものの、大型予算の執行による需要喚起策により消費税増税の影響を緩和できるとの見方から上方修正されている。

発表が始まっている10-12月期決算は、機械や電機などを中心に厳しい内容となっている。半導体投資に加え、スマートフォンや工作機械の需要は中国市場を中心に減少しており、関連企業を中心に減益決算や通期会社計画の下方修正が増加傾向にある。来年度の業績は、建設など内需関連業種の一部には大型予算の執行による下支えが期待されるものの、海外景気の成長鈍化を受けて外需関連企業を中心に減速感が強まると予想している。

一方、株価については昨年末に急落した反動もあり、日経平均株価で25日移動平均線を上回る水準まで回復している。業績への懸念に加え、米中貿易協議の行方、ねじれ議会による米債務上限問題、ブレグジット(英国のEU離脱)など不透明要因も多く、軟調な展開を予想している。

外国債券

米10年国債ドイツ10年国債
1月の米国債券市場

1月の米国の長期金利は低下した。月初、株の急落を受けて2.5%台半ばまで急低下した。その後予想を上回る雇用統計や、米中交渉の進展期待から2.8%近くまで上昇したが、FOMC(連邦公開市場委員会)が想定以上にハト派的だったため2.6%台前半で引けた。

イールドカーブはまちまちとなった。利上げ観測の後退を受けて中期ゾーン金利の低下幅が相対的に大きくなり、短期と中期は逆イールドとなったが、中期と長期以降はブルスティープとなった。

1月の欧州債券市場

1月の欧州(ドイツ)の長期金利は低下した。月初、米金利の動きにつれて0.1%台前半まで急低下した後0.3%近辺まで上昇した。その後はECB(欧州中央銀行)理事会、FOMCともにハト派的なトーンが強まったことで低下し、0.1%台半ばで引けた。

周辺国国債とドイツ国債のスプレッドは縮小基調となった。イタリアの財政問題の落ち着きを受けて縮小基調が継続した。

2月の米国債券市場

2月の米国の長期金利は横這いを予想する。米国経済は労働市場を中心に好調さを維持し、当面は緩やかな景気回復が続くだろう。一方、米中貿易戦争など先行きの不透明感は強まっており、FRB(連邦準備理事会)関係者も利上げの一時休止に言及、市場の利上げ予想も後退している。そのため、横這い圏での推移を見込む。但し、政府機関一部閉鎖の完全な形での解決、あるいは米中の通商交渉の進展次第では金利がボラティリティの高まりを伴いつつ上昇することはあるだろう。

2月の欧州債券市場

1月の欧州(ドイツ)の長期金利は横這いを予想する。中国経済の減速を受け、ユーロ圏の景気悪化懸念は強まりやすい。その中で、ECBが金融正常化を進めることは困難との見方も増えやすく、当面は景気動向と金融政策を見極めようとの思惑で金利は横這い圏で推移するだろう。ブレグジット(英国のEU離脱)期限の延期などが認められた場合には、一時的に金利が上昇する展開も想定される。

外国株式

米国S&P500指数ダウ工業株30種平均ドイツDAX指数イギリスFT-SE(100種)指数香港ハンセン指数
1月の米国株式市場

1月の米国株式市場は、S&P500指数で7.87%の上昇となった。月初は、米中貿易交渉の進展への期待から買い優勢でスタートしたが、米携帯最大手が中国販売の低迷を理由に10-12月期の売上高を下方修正したことや、予想を大幅に下回る12月ISM製造業指数が嫌気されて急落した。その後は、予想を上回る米雇用統計やパウエルFRB(連邦準備理事会)議長の金融政策の正常化を急がないとの発言、企業業績への期待などから上昇した。月末には、FOMC(連邦公開市場委員会)でFRBの姿勢がハト派よりに転換したと受け止められ、一段高となった。セクターでは、資本財・サービス、エネルギー、不動産などを中心に全セクターが上昇した。

1月の欧州株式市場

1月の欧州株式市場は、米携帯大手の業績下方修正で米国市場が下落したことに追随して下落し、その後も予想を下回る経済指標、ブレグジット(英国のEU離脱)への懸念などから米国市場をアンダーパフォームする局面が継続した。国別では、ベルギー、オーストリア、スウェーデンなどを中心に全ての国が買われたものの、ブレグジットの懸念から英国はアンダーパフォームした。セクターでは、不動産、一般消費財・サービス、素材などを中心にコミュニケーションサービスを除く全てのセクターが買われた。

1月の香港株式市場

1月の香港株式市場は、8.11%の上昇となった。米中の貿易を巡る対話への期待や中国の景気対策への期待が強まる中、FOMCでのFRB議長の発言が好感されて一段高となった。

2月の米国株式市場

2月の米国株式市場は、一進一退の展開を予想する。2018年10-12月決算発表は、全体としては下方修正含みながらマネジメント側からの先行きに対するポジティブな発言が好感されており、2月もこの傾向は継続しよう。また、1月末のFOMCでの議長声明はハト派的だったものの、米中の貿易戦争を巡る交渉の方向性、トランプ大統領と民主党との対立の行方、ブレグジットなどが不透明要因となろう。

2月の欧州株式市場

ユーロ圏の鉱工業生産が大きく下振れするなど経済見通しが引き下げられるに連れて今後の企業業績への警戒感が強まっている。また、3月末に控えるブレグジット動向、米中貿易戦争などの不透明要因も残り、2月の欧州株式市場は、米国市場をアンダーパフォームしよう。

2月の香港株式市場

2月の香港株式市場は、中国の経済指標の減速や米中協議進展は懸念されるものの、中国の預金準備率引き下げへの期待が強まる中、1月末のFOMCを受け利上げ休止観測も強まっており、米国並みの動きを予想する。

為替動向

為替(ドル/円)為替(ドル/ユーロ)為替(ユーロ/円)
1月のドル/円相場

1月のドル/円相場は、小幅のドル安円高となった。月初に金融市場の混乱を受けて一時105円を割り込んだが、パウエルFRB(連邦準備理事会)議長の「市場のリスク懸念に注意深く対応」との発言などがリスク回避の流れを鎮静化し、月末は108円台後半となった。

1月のユーロ/ドル相場

1月のユーロ/ドル相場は、ほぼ横這いとなった。ドラギECB(欧州中央銀行)総裁による欧州景気に弱気な発言などユーロ安材料、FRB当局者のハト派的な発言などユーロ高材料に反応して月中の値幅は出たが、月末は1.14ドル台半ばとなった。

1月のユーロ/円相場

1月のユーロ/円相場は、小幅のユーロ安円高となった。月初のリスク回避局面ではユーロよりも円が買われて一時118円台を付けたが、その後は金融市場の落ち着きとともにユーロ/円も値を戻し、月末は124円台半ばとなった。

2月のドル/円相場

2月のドル/円相場は、横這いを予想する。既存の日米金利差はドル/円を下支えするものの、今後の米金利大幅上昇は想定しづらい。トランプ大統領と下院民主党の対立による政府機関閉鎖の行方なども不透明であり、ドル/円は横這い圏で推移するだろう。

2月のユーロ/ドル相場

2月のユーロ/ドル相場は、横這いを予想する。中国経済の減速を受けて、ユーロ圏経済の悪化懸念は高まりやすくなっている。ECBは金融政策の正常化を重視していると考えられるが、容易ではないだろう。

2月のユーロ/円相場

2月のユーロ/円相場は、横這いを予想する。ドル/円、ユーロ/ドルともに横這いを見込むため、ユーロ/円も概ね横這いとなるだろう。

虫眼鏡

「天気予報」

今日のお天気は?天気予報は毎日欠かさず確認をしています。お天気によっては特別なイベントがなくても毎日の通勤時に服装や持ち物も変わってきます。晴れ、雨だけではなく降水確率や最低気温、最高気温も気になる情報です。また、雨だけではなく雪が降ると交通機関にも影響があり、一日に何度も天気予報が気になるのではないでしょうか。これからの時期は雪が降ることも多いと思い日本の積雪量ランキングを調べてみました。

1位:1182cm 滋賀県(伊吹山)
   1927年2月14日
2位:566cm 青森県(酸ヶ湯)
   2013年2月26日
3位:463cm 新潟県(守門)
   1981年2月9日

日本海側は、2月が上位に入り4位以降も日本海側で、2月に多く積雪が見られます。日本海側の降雪のしくみは、海水温と上空の寒気の温度差が大きいほど雪を降らせる積乱雲が発達するためと、列島の中央を貫く高い山地が存在するためと言われています。

太平洋側の大雪は、ほとんどが南岸低気圧によるものだそうです。南岸低気圧とは、太平洋岸を沿うように進む低気圧で、これまで東京が雨になるか雪になるかは南岸低気圧が八丈島の北を通ると雨、南を通ると雪とされてきましたが近年では北を通過したのに雪が降った例も珍しくないためあまり参考にならなくなっているそうです。

雪が降る条件の一つは、冬型の気圧配置の時は上空の気温1,500m付近でマイナス6℃以下であることとされていますが、南岸低気圧ではマイナス3℃でも雪になることがあります。近年関東平野の降雪は、下層に滞留した寒気や湿度、風向きなども関係することがわかってきました。南岸低気圧が通る経路も雨か雪かを左右しますが、陸から遠すぎると降らないのでとても微妙です。

そして、一日の最高気温・最低気温に基づく分類には、日最低気温が0℃未満の日を「冬日」、日最高気温が0℃未満の日を「真冬日」と分類されているようです。他にも日最高気温が35℃以上の日を「猛暑日」、日最高気温が30℃以上の日を「真夏日」、日最高気温が25℃以上の日を「夏日」、最低気温が25℃以上の夜を「熱帯夜」、と分類されています。また、情報発信にも工夫が加えられています。猛暑日は2007年4月以降、最高気温が35℃以上を記録した日を呼んでいます。これは予報用語改正で生まれた用語です。大雨がもたらす危険を正確に伝えるため、「これまでに経験したことのないような大雨」という表現も2012年にはじめて使われました。

日本ではじめて一般向けに天気予報が発表されたのは1884年6月1日で、当時は気象の観測点が少なかったため、天気図上に等圧線が3本ある予報でした。ここで、1959年、正確な天気予報に欠かせない数値予報が始まります。スーパーコンピュータや数値予報モデルも進化して天気予報の精度は飛躍的に向上し、時間的・空間的に細やかな予報や長期的な予報が可能になったのです。測候所は1872年、日本ではじめて北海道(函館)に造られて以来、全国各地に気象台や測候所が建てられました。無人の観測施設「アメダス」が1974年から運用され始め、観測所はさらに数を増やしています。雨、風、雪などの気象状況を時間的、地域的に細かく監視するために、降水量、風向・風速、気温、日照時間の観測を行い、現在アメダスは、約17Km四方に1か所の割合で設置されています。全国的には約1,300か所で地上の観測が行われていることになります。

まだまだ寒い時期ですが、それでもだんだんと日が伸びて春に向かってきているように感じられるようになりました。空を見上げて雲のかたちや風を感じたり、草花の咲くのを観察しながら自分でも天気予報にチャレンジしてみたいと思います。

【参考文献】
・知識ゼロからの異常気象入門「幻冬舎」
・気象庁ホームページ